防災備蓄診断

登録不要・3分

うちの防災、
何が足りない?

水は1人1日3L、携帯トイレは1日5回分。目安は知っていても、「うちの人数だと結局いくつ?」を計算するのは面倒です。 その計算を代わりにやります。足りていないものを「何を・いくつ」まで出します。

確認ずみの制度
2118件
掲載地域
47都道府県
回答の保存
なし

補助金は1件ずつ自治体の公式ページで確認し、出典と確認日を付けて載せています。

防災の備えを、暮らしのあたりまえに。私たちの考え方

3分で、わが家に足りないものが分かります

数量の基準は内閣府・東京都の公的資料によるものです。回答はサーバーに保存されず、結果ページのURLの中だけで処理されます。

  1. 1

    9つの質問に答える

    人数・住まい・お住まいの市区町村・気になるリスク。住所を入れると、その地点の災害リスクも調べられます。分からないところは初期値のまま進んで構いません。

  2. 2

    足りないものが出る

    優先度と数量つきの一覧になります。すでに家にあるものは、チェックを外すだけで計算に入りません。

  3. 3

    そろえて、管理する

    買い物リストと期限の台帳に進めます。結果ページのURLを保存しておくと、半年後に同じ条件で見直せます。

たとえば、こんな結果が出ます

大人2人・子ども1人、集合住宅、3日分。懐中電灯・モバイルバッテリー・救急セット・現金はすでにある、という条件で計算した実際の出力です。

3人・3日分・集合住宅

充足率 25%

最初にそろえたい3つ

  1. 1.

    飲料水(保存水)

    目安 27 L

  2. 2.

    携帯トイレ

    目安 45 回分

  3. 3.

    非常食

    目安 27 食

このほか、足りないもの 14 品目を優先度順に表示します。

自分の条件で試してみる

何を、何日分そろえるかの前に

自宅の災害リスクを、住所から調べられます

診断の途中で住所を入れると、国が公表しているハザードマップから、その地点が想定区域に入っているかを調べます。外水氾濫・内水氾濫・津波・高潮・土砂災害と、地震で強く揺れる確率までまとめて出ます。

浸水の深さは、家と車の絵に水位を引いて見せます。浸水が引くまでの時間も読むので、何日分そろえればよいかの目安が出ます。水が引くまで2週間以上と想定されている場所もあり、 そこでは7日分の備蓄でも足りません。

  • 川から離れていても

    下水があふれる内水氾濫は、川の近くでなくても起こります。外水と分けて出します。

  • 車で逃げられるか

    水深30センチでエンジンが止まるおそれがあり、60センチではドアが開きにくくなります。深さから判断できます。

  • 住所は保存しません

    判定はブラウザの中で行い、住所は当サイトのサーバーを通りません。位置を調べるときだけ、国土地理院の住所検索を使います。

出典は重ねるハザードマップ(国土交通省)、国土地理院、J-SHIS(防災科学技術研究所)。 公表データをもとに当サイトが判定したもので、実際の避難や対策は市区町村のハザードマップで確かめてください。

買う前に、確かめてほしいこと

その備え、自治体がお金を出すかもしれません

感震ブレーカー、家具の固定、止水板、ブロック塀の除却、屋根の耐風改修、耐震シェルター。 これらは自治体が費用の一部を出していることがあります。多くは買う前の申請が条件で、先に買ってしまうと使えません。

診断でお住まいの市区町村を選ぶと、結果ページにその自治体で使える制度が出ます。

こんなご家庭は、こちらから

質問は同じですが、最初から条件を絞ってあります。該当するものがあれば、こちらのほうが早いです。

読みもの

読みものをすべて見る(19本)品目ごとの選び方印刷用チェックリスト数量の計算ツール

よくある質問

全部そろえないとだめですか?
いいえ。結果には「最初にそろえたい3つ」を出しています。まずそこから始められます。
数量の根拠は何ですか?
首相官邸「災害が起きる前にできること」、農林水産省「家庭備蓄ポータル」、東京都「もしもの時に困らないトイレの備蓄」などの目安をもとにしています。1人1日3Lの水、最低3日分・大規模災害に備えて1週間分、といった基準です。詳しくは備蓄は何日分必要かに書いています。
回答した内容はどこかに送られますか?
当サイトのサーバーには送られません。回答は結果ページのURLの中に入っているだけで、保存もしていません。住所を入れた場合は、位置を調べるときだけ国土地理院の住所検索を使います。URLを人に送ると、その人にも同じ結果が見えます。

運営しているのは

株式会社キール(神奈川県大和市)が運営しています。記事は代表の真下 恭徳が書いています。

真下 恭徳株式会社キール 代表取締役/リスクコンサルタント

2021年6月から、中小企業のリスクコンサルティングに従事してきました。2026年6月に独立し、株式会社キールの代表取締役を務めています。事業所の災害への備えを、リスクマネジメントの国際規格であるISO31000の考え方で整理するのが仕事です。

家庭の防災については、専門の資格や実務の経歴があるわけではありません。そのため、このサイトの数量・期限・手順は、国・自治体・公的機関の公表資料で確かめられたものだけを使い、記事ごとに出典を示しています。資料は改訂されるので、年に1回、サイト全体の数字を資料と突き合わせ直しています。

災害への備えは「何を買うか」より「自分の世帯にとって何が抜けているか」を把握することが出発点です。事業所のリスクを洗い出すときと同じように、家庭の備えを世帯の条件から整理し、足りないものを優先度つきで確かめられるようにしています。

運営者の情報と、診断の考え方について